会員情報登録:日本交通技術株式会社

会社概要

会員NO. 135
会員名 フリガナ ニッポンコウツウギジュツ
会員名(日本語) 日本交通技術株式会社
会員名(English) japan transportation consultants inc
設立年月日 1958年8月 (昭和33年8月)
資本金 60百万円
代表者名 代表取締役 大河原 達二
従業員数 130人
売上高 平成27年12月現在 2,360百万円
業種区分 専門サービス業

本社(本店)所在地

所在地 〒110-0005

東京都 台東区上野 7-11-1

電話 03-3842-9170
FAX 03-3842-9177
ホームページアドレス(URL) http://www.jtc-con.co.jp/

アセスメント関連連絡先

所在地 〒110-0005

東京都 台東区上野 7-11-1

電話 03-3842-9219
FAX 03-3842-9172
担当者所属 環境調査計画部
担当者氏名 松渡 毅

本社(本店)以外の営業所所在地

  • 札幌支店
    札幌市中央区北11条西15-2-1(サンエーアインビル)     011-700-5611
  • 西日本支社 大阪支店
    大阪市西区靱本町1丁目4番2号(プライム本町ビルディング6階)     06-6479-3520
  • 名古屋支店
    名古屋市中村区椿町14-13(ウエストポイント1413)     052-451-9111
  • 九州支店
    福岡市博多区博多駅中央街8番20号(第2博多相互ビル)     092-433-3070
会社業務内容 1.都市交通計画に関する鉄道、道路、都市計画などの技術調査と社会経済調査

2.鉄道、道路の技術調査・環境調査・環境影響評価、及び施工計画

3.鉄道、道路、モノレール、新交通システム等の計画・調査・設計及び施工監理

4.新技術を必要とする土木、建築構造物の設計、研究及び開発

5.各種の既存構造物の健全度等の調査および補修設計

6.測量および地質調査、騒音、振動、歪み等の測定、解析

7.コンクリート構造物、鋼構造物、ハイブリッド構造物、土木構造物の調査・計画・設計・施工計画

その他特記事項

(登録事業、
加入団体・学会等)

(社)土木学会、(社)建設コンサルタンツ協会、(社)日本建築学会、(社)日本鋼構造協会、(社)日本鉄道施設協会、(社)交通工学研究会、(社)海外鉄道技術協力協会(JARTS)、(社)海外運輸協力協会(JTCA)、その他
組織 環境調査計画部
責任者 担当取締役 藤原 朗(技術士建設部門)

部長 野地 広志(技術士建設部門)

顧問 益田 勲(工学博士、技術士建設部門・応用理学部門)

人員数 12
アセスメント関連業務及び特色 鉄道関連の環境アセスメント、事後調査、環境対策を中心に実施。

環境影響評価:新幹線鉄道を始めとする鉄道新線建設、連続立交等のアセスの現状調査、予測、評価、事後調査に実績を積んでいます。

音源調査:列車等の移動音源の音源を特定するため音響インテンシティマイクを用いて、音源位置をコンター表示し視覚的に分かるようします。

地質調査:載荷試験、PS検層、孔内水平載荷試験、密度検層、現場透水試験、サウンディング等地盤情報を得るための各種試験を行っています。

気象観測:温湿度、風向風速、日射量、積雪深、積雪重量、新雪雪密度等、鉄道構造物の冬期における消雪対策を決めるための調査を行っています。

主要装備 騒音測定  普通騒音計・精密騒音計・オクターブ分析器・FFTアナライザー

振動測定  公害用振動計・信号処理機・サーボ型加速度計・圧電型加速度計

環境アセスメント実績

実施年 発注者 件名または内容
平成28年 京成電鉄株式会社 防振軌道化検討
平成27年 JR東海コンサルタンツ株式会社 名古屋・関西管内沿線環境調査
平成27年 東日旅客鉄道本株式会社 〇〇線環境影響事後調査
平成26年 株式会社小田急エンジニアリング 車両基地改良工事の環境影響評価
平成25年 鉄道・運輸機構 北幹トンネル微気圧調査
平成25年 鉄道・運輸機構 北幹騒音振動調査

環境部門の売上

平成27年12月 200百万円